この原則は、是非守っていただきたちと思います。
繰り返し述べてきたように、個人投資家の投資戦略の基本は、さまざまな資産のカテゴリーに分散し、長期的に投資をして、金融商品をあれこれ動かさないことなので、「あれ買え、これ売れ」と言う金融マンがあなたの味方であるはずがないのです。
その人は、自分が勤めている金融機関の味方なのです。
あなたの投資戦略にとっての敵なのです。
そういう金融マンに出会ったら、丁重にお断りして、なるべく関係を持たないように心がけるべきだと思われます。
この本でたびたびご紹介する投資専門家Ｔ・Ｄ・Ｅ氏も、「証券会社の担当の人に気をつけなさい。
多くの場合、素晴らしい人たちである。
しかし、彼らの仕事はあなたを儲けさせることではない。
彼らの仕事はあなたから儲けることなのだ。
もちろん、とても良心的で長年、担当してきた顧客の身になって、質の高い仕事をしてきた人も少なくない。
ただ、あなたの担当の人がそうとは限らない。
立派な担当者もいるが、なかなかそこまで手が回らないのが実情である」と指摘しています。
ちなみに、証券取引等監視委員会の資料を見ると、1992年7月から2007年10月までのあいだに、350件の法令違反勧告がなされています。
だいたい毎年23件の法令違反がある計算になりますから、毎月2件くらいの事件が起こり、そのたびに少なからぬ被害者がでていることになるはずです。
あなたがその被害者になりたくないのであれば、ちょっとした情報とともに、仕手株を勧めてくるしつこい証券マンとは付き合うだけ時間の無駄です。
さっさとお別れしましょう。
関係を完全に断ったほうが賢明です。
そういう意味では、金融機関が提供しているサービスのちがいをこと細かく比較して選ぶ必要はあまりないのです。
普通の金融商品を顧客の要求に応じてリーズナブルな料金で迅速に提供してくれる金融機関でありさえすればいいのです。
提供してくれる特殊なサービスや多様な情報などは、選択の際に考える必要はないと思います。
金融機関がサービスでくれる付属のシンクタンクのレポートなどは、あまり意味がありません。
もらえるのならもらえばいいでしょうが、それらの情報を読んで鵜呑みにするのは避けるべきです。
その種の情報は、読んだら株や金融商品を売り買いしたくなるように作られていることが多いのです。
その情報をペースに投資してもいいことはないです。
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